ストレスチェックの結果をどのように活用すればいいかご存知ですか？
この記事ではストレスチェックの活用方法である「集団分析」について解説します。
その先で必要となる対策についても解説しますので、最後まで読んでみてください。
ストレスチェックとは？
ストレスチェックとは、労働者のメンタルヘルスの不調を未然に防止することを目的とした選択形式の質問票による職場環境調査のことです。
労働安全衛生法の改正により2015年12月1日から、従業員数50人以上の事業場においてストレスチェックの実施が義務化されました。（50人未満の場合は努力義務）
結果を効果的に活用するための「集団分析」
ストレスチェックの目的は従業員個人のメンタルヘルスの不調の防止ですが、その結果を分析することにより事業場の組織として健全性を確認できます。そのための分析が集団分析です。
集団分析は企業や事業場全体で行ってもいいのですが、たとえば部署ごとに行うと個人の問題でなく組織としての健全性が把握できます。
ちなみに集団分析は努力義務です。ストレスチェック自体が義務となっている事業場においても、集団分析は努力義務となりますので注意してください。
チェックの実施から集団分析までの流れ
ストレスチェックが完了してから集団分析までの流れはどのようになっているのでしょうか？
ストレスチェックの実施項目
ストレスチェックの質問項目は、大きく次の三つのグループにわかれます。
なお、質問項目は最終的に衛生委員会で協議されたものを使います。
- ストレスの原因に関する質問（仕事の量が多い、仕事の質が低い、裁量がないなど）
- ストレスによる自覚症状に関する質問（眠れない、やる気が出ない、イライラするなど）
- 周囲の支援状況に関する質問（相談できる上司・同僚・家族がいないなど）
ストレスチェック実施後に行うこと（高ストレス者の確認）
ストレスチェックの結果から高ストレス者がいないか確認します。一般的に次のような方が高ストレス者として判断されるようです。
- ストレスによる自覚症状の点数が著しく高い方
- ストレスによる自覚症状の点数が一定以上、かつストレス原因の点数と周囲の支援状況の点数の合計が著しく高い方
著しい不調や負担を本人が自覚する段階であれば高ストレス者です。
自覚症状が一定程度でも仕事に原因あり、かつ周囲の支援も得られない状況でも高ストレス者と判断されます。
ストレスチェック実施後に行うこと（集団分析）
ストレスチェックの結果（点数）をグループごとに分け、特定の項目を抜き出して掛け合わせることで、組織の健全性を評価します。
結果はどのように評価するのか
従業員個人のストレスチェックの結果を集計したら、次の４グループにわけます。
- 仕事量
- 仕事のコントロール度合い（裁量）
- 上司からの支援の度合い
- 同僚からの支援の度合い
上記の項目を二つずつグループにして、組織の健全性を分析します。
「量-コントロール判定図」からわかること
「量-コントロール判定図」は仕事量と従業員個人の裁量のバランスを見る指標です。
縦軸に仕事のコントロール、横軸に仕事の量（負荷）の点数をプロットし、交差したポイントが平均からどの程度離れているか判定するのです。
交差したポイントが左上にあるほどストレス度合いが低く、右下にあるほどストレス度合いが高くなります。（全国平均を100とする）
「職場の支援判定図」からわかること
「職場の支援判定図」は上司からの支援と同僚からの支援のバランスを見る指標です。
縦軸に同僚の支援、横軸に上司の支援の点数をプロットし、交差したポイントが平均からどの程度離れているか判定するのです。
交差したポイントが右上にあるほどストレス度合いが低く、左下にあるほどストレス度合いが高くなります。（全国平均は同様に100）
上記二つの判定図からわからないこともある
上記二つの判定図は、仕事量、裁量、支援状況（上司、同僚）のみを要因として考えた判定図です。そのため、これ以外のストレス要因がある場合には原因がわかりません。
ストレスチェックの質問項目（要因）には他にも次のようなものがあります。
- 対人関係によるストレス（社内の人間関係など）
- スキルの活用度（スキルを活かした業務ができているか？など）
- 仕事の適正度（従業員の適正（向き不向き）と業務内容が合っているか？など）
結果を改善につなげるための重要なポイント
総合健康リスクとは「量-コントロール判定図」（A）と「職場の支援判定図」（B）の結果から求められます。
総合健康リスク ＝ （A）✕（B）÷ 100
この指標も全国平均を100とします。総合健康リスクが100を上回っている場合、次のような状況です。
総合健康リスク＝120
総合健康リスクが120のとき、心身の不調から休職者や離職者（退職者）が発生する確率が全国平均より20％高いことを示します。
総合健康リスク＝150
考え方は１．と同様です。この段階まで達しているとカウンセリングや、業務量調整・従業員の増員など具体的かつ即効性のある対策を行う必要があります。すでに休職者や離職者（退職者）など課題があるような危機的な状況でもあるのです。
分析結果を活用した職場環境改善例
ストレスチェックは集団分析をして終わりではありません。とくに結果が悪い場合は、分析結果を活用して対策を講じる必要があります。
ここでは二つの判定図を例に解説します。
「量-コントロール判定図」の点数が高い場合
「量-コントロール判定図」の点数が高かった（結果が悪かった）場合には、次のような原因と対策が考えられます。
| 原因 | 対策 |
| 業務量が多い | 業務の優先順位付け |
| 従業員の増員 | |
| 特定の個人に業務量が偏る | 業務のマニュアル化 |
| 個人のスキル向上 | |
| 適性を考慮した配置転換 |
「職場の支援判定図」の点数が高い場合
「職場の支援判定図」の点数が高かった（結果が悪かった）場合には、次のような原因と対策が考えられます。
| 原因 | 対策 |
| 上司の管理能力不足 | 管理職研修 |
| 在席時間の確保 | |
| 職場内のコミュニケーション不足 | スケジュール表の共有 |
| オンライン会議システムの活用 | |
| 社内イベントなど業務外の交流を増やす | |
| 特定の個人のコミュニーケーション能力不足 | 対人能力の向上（研修など） |
| 業務外の会話を増やす |
集団分析のQ＆A
集団分析のうち、とくに大切な項目をQ&A形式でまとめました。
なお、以下については厚生労働省「こころの耳 ストレスチェック制度関係 Q&A」を参考にしています。
Q：対象者の人数が少ないときはどうする？
ストレスチェックの評価点の総計を平均化するなどして、個人が特定されないようにする必要があります。また、個人単位で結果を公表する場合はストレスチェックの対象者全員の了承が必要となります。
Q：高ストレス者が見つかったときはどうする？
高ストレス者（従業員）に面談指導を奨励（通知）し、本人から申し出があった場合には医師（産業医）による面談指導を行います。
ただし、面談指導はあくまでも本人の意思（申し出）により行われるものであり、事業者や実施者が強制できるものではありません。
Q：フィードバックが完了した後の結果の保管はどうする？
ストレスチェックの結果は個人情報であるため、厳重な管理が必要です。
紙で保管する場合はキャビネットの鍵を、データで保管（保存）する場合にはフォルダのパスワードを管理する必要があります。
まとめ
ストレスチェックを実施するだけ、あるいは集団分析を行うだけでは問題の解決にはなりません。
きちんと対策を実施したうえで、PDCAを回していく必要があります。
また、対策のアイデアを出すとき、社内だけでリソースが足りなければ外部機関の協力を得ることもできます。
自社の従業員がいつまでも元気に働けるように、ストレスチェックを大いに活用しましょう。
