弊社の取り組み事例を、日本健康心理学会第32回大会のシンポジウム「健康長寿社会の実現に向けた健康心理学の健康推進戦略－持続可能な産学官連携の多様な展開－」」にて発表しました。
【学会概要】
日本健康心理学会第32回大会
いのちを「つなぎ」「ささえ」「はぐくむ」健康心理学
http://jahp32.com/
会 期：2019年9月28日（土）～ 9月29日（日）
会 場：帝京科学大学千住キャンパス（〒120-0045 東京都足立区千住桜木2-2-1）
準備委員長：津田 彰（久留米大学文学部心理学科）
【シンポジウム概要】
グローバルヘルスの視点でSDGsを行動に移していくために，健康心理学の新たな研究推進戦略を議論し，効果的な方策を模索することは学術的のみならず，ハイインパクトな社会的波及効果があると考える。本シンポジウムでは，持続可能な産学官連携の課題を深掘りするために，ヘルケアを支援するIT企業，ヘルスケア商品を開発する企業，行政と組んで地域住民のケアを実践する科学者-実践家，産学官連携のcoordinatorを担う大学の実務家などの立場と視点から話題提供を行う。
【発表概要】
ストレスチェックの義務化が施行され３年が経過した。企業における従業員のストレスに対する認知度が上がり、課題意識が高まったという意味では大きな効果が得られていると考えられる。しかしその一方で、ストレスチェックから得られる集団分析の結果を十分に活用できていない企業も多い。
当シンポジウムでは、2018年11月~2019年1月にかけて弊社で行った20社7000名のストレスチェックデータの分析結果を元に、企業へのストレス課題に関する問題意識の啓発活動事例、組織分析の活用事例を紹介する。特に、データ分析より見出した、高ストレス者はそうでない従業員より顕著に退職リスクが高いという知見を元に、退職リスクを視点とした集団分析の活用事例を紹介する。
【本件に関する問い合わせ先】
ユナイテッド・ヘルスコミュニケーション株式会社
TEL：03-6661-1154 FAX：03-6661-1890
担当：白瀧 shirataki@uhc.jp
